【東京】国際的な市場調査会社であるユーロモニターインターナショナル（以下、当社）によると、コロナ禍の2020年、世界のプラントベースフード市場は前年から9％伸長し、市場規模は400億米ドルを超えました。
当社が実施した「ボイス・オブ・ザ・コンシューマー：ヘルスアンドニュートリションサーベイ（2021年）」によると、世界の消費者の23％が肉の摂取量を制限しており、ヴィーガン、ベジタリアン、フレキシタリアンの消費者層が自身の食生活を実践する最大の理由は「より健康的であると感じるため」であることが分かります。
当社のシニアアナリスト、針谷望は、「新型コロナウイルスのパンデミックは、消費者にとって一人ひとりの行動が社会に与える影響を認識するきっかけとなった」と述べ、「例えば、フレキシタリアンは無理のない範囲内で動物製品の摂取を減らしており、プラントベースフード市場の成長を後押ししている」との見解を示しています。
ユーロモニターの「ボイス・オブ・ザ・コンシューマー：ライフスタイルサーベイ（2021年）」によると、世界の消費者の57%が「自分の選択や行動によって世界を良くすることができると思う」と回答したのに対し、日本においては同様に回答した割合が25％にとどまり、サーベイの調査対象40か国中、最下位でした。
日本の消費者のサステナビリティへの関心は、世界と比べると依然として低いものの、世代別に見ると、デジタルネイティブなミレニアル及びZ世代は、今世の中で起きている環境問題や社会問題に対する当事者意識が芽生えやすく、上記サーベイの結果を見ても、サステナビリティへの関心が、他の年代よりも高いことが分かります。さらに、サステナビリティに関する教育が学校教育に組み込まれたことで、アルファ世代はより一層、それらの問題に敏感な世代になることが予想されるため、中長期的な視点から、日本においても、企業によるサステナビリティへの投資は不可欠なものとなるでしょう。
針谷は次のようにコメントを結んでいます。「今後、消費者に選ばれるためには、サステナブルなだけではなく、健康や価格面で消費者へのベネフィットを提供する必要がある。また、テクノロジーの活用や、業界や国を超えたパートナーシップを以て取り組んでいくことも、サステナビリティを推進していく上で非常に重要であると考える。」
サステナビリティを形成する3つのトレンドとして、持続可能な調達、脱プラスチック、食品ロスが挙げられます。世界中の企業やブランドが、サステナブル市場における課題やニーズにどのように対応しているのか、より深い洞察については、ユーロモニターの無料オンデマンドウェビナー『データと事例から見るサステナビリティの今：注目テーマと世界の企業動向』をご覧ください。
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